長時間労働が社員にもたらす実弊害

労働基準法によって定められているように、原則1日8時間・1週間に40時間以上の労働は原則禁じられている。

この規定されている時間以上働くことが、

社員や企業にもたらす7つの弊害

をシカゴのWe are mammothが公開した。

1.クライアントや上司に過度の期待をもたせる
→長時間働いた仕事の成果を見たクライアントや上司は「社員は常時これくらいできる」と勘違いしてしまい、その後の業務に支障が出る恐れがある。

2.長時間労働を許可する企業は雇用や評判に問題を抱えてしまう
→1週間に80~100時間の労働は、社員の健康や精神に悪影響を与えてしまい、長続きせずに退職する人を生み出す原因になる。
また、長時間労働を社員に強いている企業の評判は悪く、新しい人材を確保するのにも問題が発生し、結果的に企業は自分で自分の首を絞めることに。

3.長時間労働はリーダーシップのなさの表れ
→長時間労働してまでデッドラインを守るということは、プロジェクトリーダーがクライアントに「製品の納期について賛成できません」と強く言えない、ということになり、クライアントと対等な関係を築けていないことを意味する。

4.プロジェクトマネージメントがうまくいっていない時に長時間労働が発生
→納期までに仕事を終わらせるため週末や遅くまでの残業が必要になるということは、プロジェクトリーダーが、チームメンバーに対する配慮のなさ・時間配分ミスなどの問題を抱えていることの印である。

5.残業は生活リズムを狂わせる
→残業をすればするほど、仕事後にするべきであった家族サービス・食事・家事・睡眠・趣味などに費やす時間がなくなり、生活リズムが狂ってしまう。

6.長時間労働が会社への信仰心を育てる
→「昨日仕事を終えて帰宅したのは22時でしたよ」などと残業を自慢する人は、他人より長時間働くことで自尊心を満たし、自分の評価が上がると勘違いしている。
長時間労働は、労働者としての価値を計る物差しにはならない。

7.長時間労働では生産性を上げられない
→1週間に80時間働いても、週に40時間しか働いてない場合と比べて生産性が上がるわけではなく、反対に長時間働くことでストレスがたまり、集中力は落ちてクリエイティブなアイデアを生み出すのに時間がかかることもある。その結果、仕事を早く終わらせることが目標になってしまい、仕事の中身が伴わなくても妥協してしまう。

以上がその、長時間労働がもたらす7つの実弊害である。

▼まとめ
このように長時間労働、残業を長い目で見てみるとマイナスな面ばかりが挙げられた。
社員はもちろん、長時間労働を課している企業の双方に悪影響を与えている。

「労働基準法で定められている労働時間内に上手く働き、仕事を終わらせる。」
ということが、社員と企業の双方にとって最も生産的でスマートな考えなのかもしれない。

「We Are Mammoth」 http://wearemammoth.com/2013/11/long-hours

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田野優人株式会社ドクタートラスト 産業カウンセラー

投稿者プロフィール

日本の働き方、メンタルヘルスのあり方に不信感を抱き、大学では社会学を専攻。卒業後、健康経営のコンサルタントの道を進むべくドクタートラストへ入社。今まで延べ500社以上の企業へ訪問し、産業保健体制の実態を目の当たりにしてきました。また、産業カウンセラーとしても日々、悩みを抱える方々との面談を行っています。
【保有資格】産業カウンセラー
【ドクタートラストへの取材、記事協力依頼などはこちらからお願いします】

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