更年期はすべての女性に訪れ、その時期は閉経前後の約10年間（平均45〜55歳）とされています。
この時に出る症状「更年期症状」といい、現れ方や程度は人によって異なりますが、大塚製薬の調査によると45～59歳の働く女性のうち、「更年期症状」について自覚症状のある方は50%、日常生活に支障をきたすと回答した方は25%に上ります。（※1）
女性の社会進出が進み、その活躍が一層期待される中、女性が長く活躍できるための支援は健康経営においても重要なテーマです。

更年期症状に対して何もしていない女性は多い

更年期症状により日常生活に支障を感じる「更年期障害」は治療のできる病気です。
ただし更年期症状、更年期障害を「我慢してやり過ごすしかない」と思っている女性は多く、日本医療政策機構の調査でも更年期症状や更年期障害に対して「何もしていない」と答えた人は約64%に上ります。（※2）
更年期を上手に過ごすために、まずは食事や運動などの生活習慣の改善が大切です。
また前述のとおり医療機関への通院も有効です。
治療では、女性ホルモンの不足を必要量に合わせて補充するホルモン補充療法（HRT）や漢方療法、カウンセリングなどによる対応を行います。

更年期症状は仕事に影響する

更年期症状への対策は、健康経営上も対策は欠かせません。
40～49歳の働く女性のうち、更年期症状や更年期障害によって仕事のパフォーマンスが半分以下となると答えた人は約46％に上ります。（※2）
また、更年期の症状を理由に昇進の辞退や検討をしたことのある女性は40%を占め、更年期症状は女性が社会で働くうえで大きな妨げになっていることがわかります。
実際に、更年期症状を自覚し日常生活に支障をきたすと回答した45～59歳の働く女性のうち、42%が更年期症状に対する対策を企業は取り組むべきであると回答しています。（※1）

長く活躍する女性のために企業としてできること

更年期による女性の仕事への影響を回避するために、企業では、女性の体への知識を高め、更年期症状や更年期障害に対する対処を積極的に行えるようにすることが大切です。
実際に、女性の体に関する知識について、ヘルスリテラシーの高い人のほうが低い人とくらべて、更年期症状や更年期障害における仕事のパフォーマンスが高いということも調査結果から判明しています。（※2）
女性の健康と更年期に関する社内セミナーや勉強会の実施などで周辺社員のヘルスリテラシーの向上も図り、女性の体への正しい理解を深め、支援を得られるようにすることも女性の働きやすい環境づくりにおいては欠かせません。
また、更年期世代の女性を対象としたカウンセリングの提供やフェムテックサービス（女性が抱える健康課題をテクノロジーで解決する製品やサービス）の推進も方法の一つです。
特にフェムテックにおいては、良い製品やサービスがあっても認知度が低いのが現状で、経済産業省ではフェムテックの推進に取り組んでいます。
企業においてもフェムテックの啓発や福利厚生サービスとしての提供を行い、容易に活用できるようなしくみの整備を実施するといいでしょう。
海外では、更年期に特化したオンラインクリニックや更年期症状によるホットフラッシュを緩和するウェアラブルデバイスなどがあります。
女性の社会進出が進んでいる今、企業側も女性の健康問題を経営課題として捉え、女性が長く活躍できる仕組みづくりを行っていきましょう。

＜参考＞
※1：大塚製薬株式会社「働く女性の健康意識調査」（女性の健康推進プロジェクト）
※2：特定非営利活動法人日本医療政策機構「働く女性の健康増進調査2018」