建前の退職理由の裏に隠れた本音~コミュニケーション取れていますか?~

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春が近づいてきました。
4月からは新入社員が入社する企業も多いのではないでしょうか?
さて、ここ数年入社直後に会社を辞めてしまう新入社員が話題となりました。
厚生労働省の調べによると、3割以上が入社1年以内に会社を辞めてしまうそうです。
せっかく入社した新入社員を辞めさせないためにはどうするべきなのか?
今回は入社直後に辞めない新入社員を育てる秘訣をまとめました!

新入社員が辞めてしまう理由は?

では新入社員がなぜ、辞めてしまうのか、離職理由についてみていきましょう。
独立行政法人労働政策研究・研修機構の「若年者の離職理由と職場定着に関する調査」によると、一番高い離職理由は34.4%で「給与に不満」。
次が31.7%で「仕事上のストレスが大きい」、さらに28.3%「会社の将来性、安定性に期待が持てない」、26.9%「労働時間が長い」などの理由です。
では給与を上げれば離職率は減るのでしょうか?
実はそうとも言い切れません。
離職理由と同様の調査レポートにある「就職の際の重視条件」を見ると、「仕事の内容」が 56.1%ともっとも多く、次いで、「労働時間・休日・休暇」(51.3%)、「採用後の年収(賃金)」(37.6%)などとなっており、離職理由で1位だった賃金の項目は3位にまで落ちています。

なぜ不満がでてくるのか?

そもそも、入社前には就業規則や賃金の説明があるにも関わらず、なぜ「仕事内容」や「賃金」を理由に離職する人が増えているのでしょうか。
実は表面的な理由にかかわらず、「社内コミュニケーション」が不足していることが、離職率を上げている本質的な原因であるかもしれません。
株式会社Gabaによる「社内コミュニケーションに関する調査」によると、ビジネスパーソン1,000名のうち、「職場のコミュニケーションは仕事のやる気に影響する」という質問に対して「そう思う」と回答した人は8割にのぼりました。
さらに、現在の職場に対する満足度を社内コミュニケーションが取れている順にみてみると、「十分とれている」と回答した人の74.0%が現在の職場に満足していると解答したのに対して、社内コミュニケーションが「取れていない」と回答した人は職場の満足度が19.6%まで落ち込みました。
賃金が低いことを理由に退職した人も、上司や人事にそのことを伝えられる環境があり、さらに給与の高い事業場にうつしたり、今後のキャリアの相談をするなどの対応があれば、離職を防げたかもしれません。
離職理由にキャリアや仕事上のストレスと回答した人に関しても同じことが言えます。

ユニークな社内コミュニケーション方法を導入している企業

それでは、具体的にどのようなコミュニケーションを取るのが良いのでしょうか?
社内コミュニケーションを活発にすることで、離職率を下げることに成功した企業の取り組みを紹介します。

マンツーマン制度(カネテツデリカフーズ株式会社)

現場の新人へのスキルやノウハウが不足していたことから、1人の新人に対してマンツーマンで先輩が指導をする制度を設けました。
さらに、先輩と一緒に1ヶ月の目標をたてて振り返りも行うことで、制度の浸透を徹底しました。

「相談タイム」の導入(株式会社楓工務店)

午前に1回、午後には3回「相談タイム」が設けられており、若手社員が相談や悩み事を話やすい社風がつくられています。

メンタートレーナー制度(株式会社楓工務店)

直接業務を指導する先輩とは別に、こころのフォローをするための先輩が他部署から選ばれ、仕事や私生活に関する悩みも含め、気軽に相談ができる環境が整えられています。

このような取り組みを活発に行っている株式会社楓工務店では、全社員の半数以上が新卒入社にも関わらず、2014年から現在にかけて新卒の離職率は0%を達成しています。
また、離職率が高い飲食業界でも取り組みは活発化しており、食品の製造販売を行っているカネテツデリカフーズ株式会社では、50%を超えていた新入社員の離職率を社内コミュニケーションの見直しによって数%にまで低下させました。
自分は人事じゃないから……、新卒とかかわる機会がない……、と思っている人も、「最近仕事はどうですか?」と気軽に話しかけるだけで、若手社員の過ごしやすさは変わってくると思います。
ぜひ、今年からは「社内コミュニケーション」に活発に取り組んでみませんか?

<参考>
「若年者の離職理由と職場定着に関する調査」(独立行政法人労働政策研究・研修機構)
「社内コミュニケーションに関する調査」(株式会社Gaba)

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信定祐希

信定祐希株式会社ドクタートラスト

投稿者プロフィール

大学卒業後、飲食業界に入社し、従業員満足度と顧客満足度のつながりが強さを実感してきました。お客さまを幸せにするためには、従業員自身の幸福度が高くないと実現ができません。しかしそれはどの業種においても言えることだと思っています。
ワークライフバランスを整え、活き活きとやりがいのある仕事ができる社会を目指して発信していきたいと思います。
【ドクタートラストへの取材、記事協力依頼などはこちらからお願いします】

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