ストレスチェック設問数、なぜ増えた?

2015年12月にストレスチェック制度が始まり、4年目の終わりが近づいていますが、今年度の実施はすでにお済みでしょうか。
今回は、ドクタートラストでも実施をしている設問が80項目ある新職業性ストレス簡易調査票(以下、新調査票といいます)を用いたストレスチェックについて詳しく紹介いたします。

57項目版と80項目版の違い

従来の、設問が57項目の職業性ストレス簡易調査票(以下、調査票といいます)を用いてストレスチェックを実施している事業場は今も多いと思います。
なかには、主要な質問項目を抜粋した簡易版である「新職業性ストレス簡易調査票の推奨尺度セット短縮版」(設問は23項目)を利用していたり、独自に質問項目を付け加えたストレスチェックを実施している事業場もあるでしょう。
新調査票では、これまでのストレスチェックにはなかった職場環境に関する設問やワーク・エンゲイジメント(仕事に対するやる気・働きがい)、ハラスメントに関する設問など、より広い職場の心理社会的要因をはじめとした、特に部署や事業場レベルでの仕事の資源および労働者の仕事へのポジティブな関わりについて把握することが可能です。

各設問に一喜一憂するだけでなく、多面的な分析を

また、ストレスチェックを最大限活かすためには、自身のストレスの程度を把握するだけではなく、集団分析を用いて強みの把握はもちろん、課題について向きあい職場環境改善策について検討する必要があります。
しかし、各設問における数値について一喜一憂するにとどまり、職場において何を変えれば良いのかわからず、ストレスチェックを実施したまま形骸化してしまっているという声をよく耳にします。
新調査票を用いたストレスチェックでは、従来の調査票とくらべ、集団分析においてもより詳細な組織の状況把握が可能にあるため、何から手をつければ良いのかについてわかりやすくなっております。
さらに、単一の設問の数値だけではなく、複数の設問の関係性をみてみると職場環境改善策のヒントが見つかります。
ドクタートラストでは満足度を測る設問を軸として、その他の設問との相関係数を調べる独自の「満足度分析」を集団分析結果として提供しています。

新調査票の注意点

実際に、ドクタートラストで新調査票を用いて行ったストレスチェックについて事業場から感想を伺うと、高い評価をいただいていることがわかります。
しかし、新調査票を用いたストレスチェック実施に際しては、注意しなければならない点があります。
それは、より詳しい組織の実情把握から職場環結果が得られる反面、ハラスメントに関する設問など従業員本人の負担が大きくなることへの考慮です。
個人情報取扱規定の策定などを衛生委員会で審議する際には、きちんとした取り決めを行う必要があります。
もっとも、ストレスチェック実施に際する衛生委員会での審議は、ストレスチェック制度開始当初より、手続きとして組み込まれているものですので、事業場側の負担が大きく増えるわけではありませんので、ご安心ください。
年1回のストレスチェック制度を活かし、職場環境改善に役立てましょう。

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