実は、種類がたくさんある一般健康診断

本日のテーマは、
「実は、種類豊富な一般健康診断」である。

大きく分けても一般健康診断には5つの種類がある。

・雇入れ時の健康診断
・定期健康診
・特定業務従事者の健康診断
・海外派遣労働者の健康診断
・給食従業員の検便

後ろの3つは、初見の方も多いのではないであろうか。
決して、自分に全く関係のない事項ではないので、この機会に知っていただければと思う。
≪雇入れ時の健康診断≫
こちらは、皆様もご存知の、いわゆる新入社員が受診対象となるものだ。労働安全衛生規則43条「事業者は、常時使用する労働者を雇い入れるときは、当該労働者に対し、医師による健康診断を行わなければならない。」に基づき、雇入時の健康診断の実施を義務付けている。
≪定期健康診断≫
こちらが、皆様が毎年定期的に行っている診断になる。
労働安全衛生規則43条「事業者は、常時使用する労働者に対し、一年以内ごとに一回、定期に、医師による健康診断を行わなければならない。」に基づき、雇入時の健康診断の実施を義務付けている。
※また、パートタイマーやアルバイトであっても、継続1年以上雇用する場合は定期健康診断を行なう必要がある。
≪特定業務従事者の健康診断≫
深夜業務などの特定業務に従事する労働者に対して、当該業務への配置替えの際及び6ヶ月以内ごとに1回、定期的に、定期健康診断と同じ項目の健康診断を行わなければならない。

※深夜業務※
「深夜業に従事する労働者であって、自己の健康に不安を有する者」

※特定業務※
「多量の高熱物体を取り扱う業務および著しく暑熱な場所に置ける業務、重量物の取り扱い等重激な業務etc…」(※労働安全衛生規則13条に定められています。)
≪海外派遣労働者の健康診断≫
事業者は、労働者を日本国外の地域に、6か月以上派遣しようとするとき、ならびに6か月以上派遣した労働者を日本国内における業務に就かせるときは、その労働者に対して、医師による健康診断を行わなければならない。
日本とは異なる気候、風土、医療事情等の環境下で長期にわたり働く方や、そのご家族の方の健康管理は非常に重要な問題でもあります。
≪給食従業員の検便≫
事業者は、事業に附属する食堂又は炊事場における給食の業務に従事する労働者に対し、その雇入れの際又は当該業務への配置替えの際、検便による健康診断を行なわなければならない。
事業場で働いている方々が、気にするべき健康診断は上記の5つぐらいではないかと思う。
ちなみに、上記5つの健康診断はすべて、対象者に対して受診は義務であると、法律で定められている。

健康で働く体を維持するため、不調を未然に防ぐためにもこれらの健康診断を有効に活用してみましょう!

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • follow us in feedly

田野優人株式会社ドクタートラスト 産業カウンセラー

投稿者プロフィール

日本の働き方、メンタルヘルスのあり方に不信感を抱き、大学では社会学を専攻。卒業後、健康経営のコンサルタントの道を進むべくドクタートラストへ入社。今まで延べ500社以上の企業へ訪問し、産業保健体制の実態を目の当たりにしてきました。また、産業カウンセラーとしても日々、悩みを抱える方々との面談を行っています。
【保有資格】産業カウンセラー
【ドクタートラストへの取材、記事協力依頼などはこちらからお願いします】

この著者の最新の記事

関連記事

解説動画つき記事

  1. 会社内でのトラブル増加!?コロナハラスメントとは

    【動画あり】会社内でのトラブル増加!コロナハラスメントとは

  2. 【動画あり】健康リスクが高い業種は?685の企業・団体のストレスチェックデータを徹底分析!専門家がわかりやすく解説します!

  3. 【動画あり】在宅勤務で新たなハラスメント「リモハラ」「テレハラ」が発生

一目置かれる健康知識

ページ上部へ戻る