健康診断の結果判定

社員同様苦労する人事部

産業保健に携わってきた経験上、各社員の勤怠を確認している人事部門が、企業の中でも実はかなりの長時間勤務をしているケースを何社か見たことがある。

社員が多い企業ほど人事部門はそれだけ大変になり、経験を積まないと対応に苦慮する場面もある。責任がとても重大な部門だ。

産業医面談に必要な健診結果の仕訳

そこでたまにご相談をいただくのが、
「社員の健康診断の結果から、産業医面談が必要な社員をピックアップする」
という業務を【アウトソースできないか?】という内容。

特に健診の時期が決まっていると、一度に何百人、何千人分と健診結果が返ってくる。
リソースもノウハウも限られている場合だと、途方に暮れてしまう。

業者を使う

弊社では、健康診断の内容から健康上の問題点を読み取り、生活指導ができるレベルの保健師・看護師が多数在籍しています。

是非弊社にご相談下さい。

もちろん健診結果をご郵送いただければ、産業医の面談が必要なのかそうでないのかを判断してお返しすることも可能。個人情報的に懸念があるのであれば、保健師が訪問し、御社内で健診結果の確認⇒保健指導を行うことも可能です。

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杉井 将紘株式会社ドクタートラスト 常務取締役

投稿者プロフィール

IT企業に長年従事。その際の労働環境が整備されておらず、訴えても変わらない状況から健康管理会社のドクタートラストへ転職を決意。
畑違いの業界に戸惑いつつも、ITの力を駆使して産業保健業界に一石を投じるべく日々奮闘。
【ドクタートラストへの取材、記事協力依頼などはこちらからお願いします】

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