貴方の残業は何タイプ?タイプでわかる残業の減らし方。

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過重労働が問題視され、残業ゼロ法案やゆう活など、さまざまな施策が打たれている昨今、社員や経営者にも過重労働を減らそうという意識が根付いてきているように感じます。
「ノー残業デー」やイントラネットを活用した残業時間管理システムの導入など、具体的対策を講じている企業も決して少なくありません。
しかし、狙い通りの成果が果たして作り上げられているかといわれると、逆に必ずしも多いとは言えないのが現状。
会社の体制と同様に問題となるのが「社員の意識」です。
仕事が多すぎるので仕事が終わらない、上司より先に帰るわけにはいかないなど、対象者の意見はさまざまですが、残業をしている社員の意識を「残業を行わない」方向に向けないことには、いつまでの残業は減らないと思います。

タイプで見る残業

残業をする人にはいくつかタイプがあります。
このタイプを見極めることで残業軽減につながる可能性があるため、ぜひ分析してみましょう。

■効率化や利益を生み出さない残業

1. 生活残業
残業代を稼ぎたいがために、大して仕事もないのに残業したがるタイプ。
残業代を生活費やローンの返済に充てている場合などもあり、常識という観点ではかなりタブー。

2. 罰ゲーム残業
成果を上げていない本人に「アポが取れるまで帰るな」といったプレッシャーをかけたり、特にやらなければならない仕事があるわけでもないのに、成績優秀者が帰らないため帰りづらくなり、発生する残業。

3. 付き合い残業
上司・同僚が残業していると帰りづらいため、誰かが帰るまでしかたなくする残業。

4. ダラダラ残業
定時までに仕事を終わらせようという意識が薄く、ずるずると仕事をしてしまう残業。

5. 成り行きまかせ残業
計画性をもって業務を進めなかったため、〆切前になると慌てて遅れを取り返そうとする残業。

■頑張っているように見える残業

6. 自己満足残業
細部まですべてを完璧以上の仕上がりにしようとするがために、時間をかけすぎることで発生する残業。
一概に否定はできないが、優先順位をつけられないタイプが多い。

7. 独りよがり残業
確認不足で、業務の内容が指示内容と一致しておらず、納期直前に慌てて修正をすることで発生する残業。
チームワークや報連相の欠如が見られる。

8. 抱え込み残業
仕事を抱え込み過ぎてしまうことで発生する残業。
他の人に迷惑になると考え、キャパシティー以上に抱え込む。

■一概には悪と決めつけられない残業

9. がむしゃら残業
新人や新入社員が、早く一人前になろうと必死に仕事をするために発生する残業。

残業をしないという意識

上記でご紹介した残業はすべて、経営者にも労働者にも有益とは言い切れないものばかりです。
以下では、それぞれの残業を減らすためのポイントを解説します。

お金が欲しいから残業をする、帰りづらいから残業をするといった傾向は、気持ちとしてはわかるものの残業代を払っている企業側からするとたまったものではありません。
生活残業は論外としても、罰ゲーム残業や付き合い残業は、会社としての風潮を変える必要があるでしょう。
罰ゲーム残業のような、売れないのであれば残業してでも稼げという文化は、本当に残業することで利益につながっているのか分析してみることをお勧めします。
営業会社であれば、客先の担当もすでに帰社している時間帯にアポイントメントを取らせようとしても効率が良いとは言えませんし、業務時間を超えての連絡は、場合によっては社員の管理をきちんとおこなえていない会社として、会社自体の評価を下げることにつながりかねません。
また、上司は部下よりもなるべく早く帰る、何よりも帰ろうという意思を見せることが大切です。

ダラダラ残業や成り行きまかせ残業は、個人の意思を変える必要があります。
通り上司が先に帰ろうという意思を見せることで、会社の雰囲気が変わって来ます。
そこに合わせて「残業をせず、定時内に終わらせるには」という思考を各々社員が抱くようにさせることが重要です。
これは自己満足残業にも言えることですが、効率的に終わらせて業績を上げる方法を、どの社員も常にが考えるように教育をしていきましょう。

独りよがり残業、抱え込み残業、がむしゃら残業の3つは上司によるマネジメントで解決できる問題です。
誰か一人にだけ負担は偏っていないか、不必要なことまで必死に頑張ろうとして空回りしていないか、そういった部下の動きをよく観察し、あくまで仕事が「定時内に」終わるように調整をすることが上司に求められます。

残業を評価しないという意識

残業をしている姿は、確かに懸命に仕事をしているように見えます。
しかし、その裏には上記のような、非効率さが生み出した怠惰や、心理状態が隠されていることを再度認識してほしいと思います。
会社が「ノー残業デー」を実施したり、定時で帰ることをいかに推奨しても、社員自体に帰ろうという意識がなければ、いつまでたっても成立しません。

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