50名以上の事業場では毎月1回産業医が訪問することになっています。
しかし、産業医が訪問しない日に急な相談事項が発生した場合や、次回産業医が訪問するまでに1週間以上空いてしまう等、タイムリーに相談できないケースがあります。
この場合、電話やメールで従業員が直接産業医に相談するというのが一つの解決方法ですが、実はリスクが潜んでいるのです。

電話・メールだけだとニュアンスが的確に伝わらないことがある

特にメンタル関連の問題だと、産業医は相談者の表情や話し方も含めて情報として収集しています。
目の前に相手がいない状況で、的確なアドバイスが必ずできるとは限りません。
ドクター側もそれが承知であるため、相談内容の種類によっては、最終的には顔を合わせて面談してから判断を下す場合が多いです。

電話だと、ドクターの番号を従業員に伝えることになり、365日24時間常に対応を迫られてしまう可能性がある

これを避けるためには、人事担当（衛生管理者）が一度従業員から話を聞いておいて、産業医に連携していくことが望ましいでしょう。
いずれにしてもベストな選択肢は、可能な限り会社訪問時に会って面談することです。
次回産業医訪問までに期間が開いてしまう場合は、日程を振り替えて早めに来ていただくか、臨時で訪問していただきましょう。
最近ではスカイプなどのＴＶ電話機能をもつ技術が浸透しているため、装置を所持しているドクターであればそれを利用することも可能ですが、面談後の情報連携を可及的速やかに人事担当者とできる環境を整えておくことが前提として必要です。
特に就業制限の判断が含まれているケースでは、タイムラグが発生しないように運用しなければならなりません。