腰に負担をかけた状態での作業、重い荷物を何度も動かす作業は、腰痛の原因となります。
腰痛とは一口にいっても、「特異的腰痛」と「非特異的腰痛」の2パターンがあります。
前者は、原因が確定できる腰痛で、腰椎椎間板ヘルニアや骨粗しょう症等が代表的な例です。
一方後者は、痛みのある源を厳密に断言する検査法がありません。
今回取り扱う業務上の作業が原因の腰痛は、「非特異的腰痛」です。

非特異的腰痛とは

非特異的腰痛は、通常、セルフケアをすることで、短期間で改善されます。
しかし、十分な休養が取れなかったり、ストレス等の心理的要因があると長期化するおそれがあります。
腰痛は、休業4日以上の職業性疾病の6割を占める労働災害です。
この現状を受けて、厚生労働省では、特に腰痛が多くある、重量物を取り扱う事業場、介護・看護作業全般に向けて「職場における腰痛予防対策指針」を公開しました。

指針の主なポイント

「職場における腰痛予防対策指針」のなかで、労働衛生管理体制の整備に焦点を当てた場合腰痛を予防するためのポイントとしては、以下の4点です。

1. 作業管理
・ 腰に負担が掛かる仕事は、機械で自動化する。
・ 作業対象に出来るだけ身体を近づけて作業し、不自然な姿勢にならないようにする。
・ 適正な作業時間を設けて、過労を引き起こさないようにする。

2. 作業環境管理
・ 寒い場所では腰痛を悪化、発生させやすくするので、適正な温度を保つ。
・ 作業に支障をきたさない照度の設定をする。

3. 健康管理
・医師による、腰痛の健康診断を実施する。
・ストレッチを中心とした腰痛予防のための体操を行う。
・腰痛で休職した者が復職する際は、再発の可能性が高いので、産業医の意見を聞き必要な措置をとる。

4. 労働衛生教育
・腰痛が発生しやすい作業や環境に従事する従業員には、必要に応じて、腰痛予防のための労働衛生教育を実施する。

以上のことは具体的な内容の一例ですが、実施することで、腰痛の対策として効果を発揮するでしょう。
腰痛は、今回取り上げた作業を行う職種だけでなく、デスクワークを長時間行った場合にも発生します。
特に、連続したVDT作業に多く発生しています。
腰痛はよくあることだと軽視せずに、十分な対策と事後措置を行い、未然に防ぐことや、悪化しないような職場環境を整えることが重要です。

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