相談しやすい環境

健康管理の仕組みの導入の盲点

 ・衛生委員会立ち上げ
 ・衛生管理者の資格を取得
 ・産業医導入
 ・EAP導入

これらは企業にとってはとても良いことである。
コンプライアンス的な観点からも安心でる。

しかしながら、従業員からしてみると、
「よく分からないけどお医者さんがたまに来てるな」
「外部へのメンタル相談っていうけど個人情報とか大丈夫かな?」
という状態になることが多い模様。

産業医にしてもEAPにしても折角、費用をかけて導入をしても
活用されていなければ意味がない。

やはりやるからには企業にとってもプラス、
社員の方にとってもプラスになるようにするべきである。

そこで、なるべく浸透するように、導入時には少し工夫しなければならない。


効果的な導入の仕方

まずは人事部門から導入しましたというアナウンスが必要。
メール、イントラサイトへの掲示等、会社内で一番通知しやすい方法で問題ない。

その中で導入の目的や利用スキーム、個人情報等の取扱を含めた注意点も含めておいた方が良い。

また、産業医への相談の場合は、実際に社員が勤務時間を割いて面談することになるため、
忙しさ等を理由に面談に参加したがらない社員もいる。

健全な社員ならそれでいいが、心身の健康上不安がありそうな方が面談に参加したがらないケースがある。

そういった場合は、以下が効果的である。
① 社員全員面談(社員数が少ない場合。人数が多いと産業医側の時間が不足するので注意)
② セクション単位での全員面談(係、課等の単位)
③ 上長(管理職)が自発的に面談を受けに行く。

これらを行っていると、相談の敷居が下がり、社員に有効活用していただけるケースが多い。

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杉井 将紘株式会社ドクタートラスト 常務取締役

投稿者プロフィール

IT企業に長年従事。その際の労働環境が整備されておらず、訴えても変わらない状況から健康管理会社のドクタートラストへ転職を決意。
畑違いの業界に戸惑いつつも、ITの力を駆使して産業保健業界に一石を投じるべく日々奮闘。
【ドクタートラストへの取材、記事協力依頼などはこちらからお願いします】

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