広がっています!職場での運動・体操

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最近、職場で運動や体操を行う取り組みが広がっています。

たとえば、東京都のホームページには、1時間ごとに職場で1分間小走りのランニングを行う団体が紹介されています。
また、スポーツ庁のホームページには、始業時に役職員全員参加でラジオ体操行う会社や、毎週水曜日に職場から最寄駅ではないターミナル駅までの約4㎞を徒歩で帰宅する取り組みを行っている団体が紹介されています。

「東京都スポーツ推進企業認定制度」「スポーツエールカンパニー」

東京都では、2015年度から社員がスポーツや運動を行う機会を広げるよう積極的な取り組みなどを行っている企業に対して「東京都スポーツ推進企業」として認定する制度を実施しています。
認定企業数は、2015年が102社、2016年は 128社、2017年は195社と徐々に増えています。
これら各社の取り組みは東京都のホームページで紹介されています。

同様に、スポーツ庁では、職場での運動・体操や、通勤時に徒歩や自転車での通勤を奨励するなど、社員に運動機会を広げようと積極的に取り組んでいる企業を「スポーツエールカンパニー」として認定する制度を2017年度から実施しています。
初年度である2017年度は計217社が認定され、各社の取り組みが同庁のホームページで紹介されています。

このほか、新潟県でも「グッド!スポーツカンパニー」認定制度を実施しています。

職場での運動・スポーツが広がる背景

このように、職場での運動・体操や、社員が運動やスポーツを行うことに積極的に取り組む会社が増えてきました。
また、また、これを政府や自治体も積極的に支援するようになってきました。
このような背景にはどのようなものがあるのでしょうか。

各企業などでは、やはり従業員の健康維持や欠勤の減少、それから、社員間のコミュニケーションの活発化などを期待しているようです。
例えば、あるIT企業の経営者は「うつ病やひきこもりなどの悩みを抱え、会社に来ることができなくなってしまう例も以前には随分あった」が、「でも最近は、社内でそうしたことを聞かなくなりました。スポーツを通じて健康になると同時にコミュニケーションがよくなったことで、自分一人で悩まなくても済むようになったのかもしれません」とのインタビュー記事が東京都のホームページに掲載されています。

一方、政府や自治体では、2020年の東京オリンピック開催に向けてスポーツを行う人を増やそうとしているようです。
たとえば、東京都では、東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年までに都民が週1回スポーツを行う人の割合(スポーツ実施率)を70%に引き上げるため、さまざまな取り組みを行っています。
2014年度の調査では、全世代の平均は約60%でしたが、働き盛りの世代である20~40歳台のスポーツ実施率は50%を下回っていました。
これは、仕事や家の家事育児などに追われて忙しいことが理由になっています。

こうした状況を変えるため、東京都では、2015年度に先ほど紹介した「東京都スポーツ推進企業認定制度」を開始しました。
また、2016年度には東京商工会議所と連携し、企業等にスポーツインストラクターを派遣して健康づくりの説明や職場で気軽に取り組むことができる運動プログラムを提供する事業を実施しました。
今年3月、この事業で行った運動プログラムの内容を写真付きで紹介した冊子「オフィスdeエクササイズ」を作成しました。
この冊子は、東京都のホームページからダウンロードすることができるようになっています。
スポーツ庁の「スポーツエールカンパニー」事業も、ほぼ同様の理由から始められました。

参加者の感想

では、肝心な職場での運動・体操に参加した方の感想は、どのようなものなのでしょうか。
先ほど紹介した、東京都と東京商工会議所による「オフィスdeエクササイズ」に参加した人のアンケート結果によると、「プログラムに参加して心身に何らかの効果を感じましたか」という質問に対して参加者全体の88.4%が効果を実感したと回答しました。
また、心身に感じた具体的な効果として、「肩こりが改善された」「気持ちが明るくなった」「姿勢が良くなった」「体調が良くなった」などを挙げる人の割合が高かったそうです。

ちなみに、弊社でも毎日午後3時頃に約5分から10分間皆で体操をしています。短時間ではありますが、とてもリフレッシュできます。楽しいです。

職場で運動・体操を行う秘訣は、短時間で、楽しく!なのかも知れません。
ぜひ一度、試してみてください。

<参考>
・ グッド!スポーツカンパニー認定企業(新潟県スポーツ推進企業)になりませんか!(新潟県)
・ 「スポーツエールカンパニー」を初めて認定 初年度の認定企業は217社(スポーツ庁)
・ オフィスdeエクササイズ~働き盛り世代の運動習慣定着化ガイドブック~を作成しました(東京都オリンピック・パラリンピック準備局)
・ 東京都スポーツ推進企業認定制度(27年度)(東京都オリンピック・パラリンピック準備局)
・ 東京都スポーツ推進企業認定制度(28年度)(東京都オリンピック・パラリンピック準備局)
・ 東京都スポーツ推進企業認定制度(29年度)(東京都オリンピック・パラリンピック準備局)

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中島 健太

中島 健太株式会社ドクタートラスト

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