ジョブ・カードを作成しよう!~職業スキルの「見える化」~

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「ジョブ・カード」を見聞きしたことはありますか?
近年、急速な技術革新や顧客ニーズの多様化で、労働者に求められるスキルも変化しています。
加えて、少子高齢化が進むなか、労働人口の減少も見込まれ「人材力強化」の必要性も求められています。
そうした背景もあり、職業スキルの上達やキャリアアップのためには、労働者自らのキャリア形成や、職業スキルの開発や「見える化」を目指すことが重要とされています。
そこで、活用したいのがこの「ジョブ・カード」です。

ジョブ・カード

職業スキルを「見える化」し、キャリア形成に役立てることができるキャリアプランニングツールです。
履歴書以上に具体的で詳細な情報を表現できるとして、厚生労働省が推奨しています。
そもそも、ジョブ・カード制度とは、平成20年に「職業能力の形成機会に恵まれない人」に対する施策として誕生しましたが、今日では上記に限らず、キャリア・コンサルティング等による職業スキルの証明ツールとして、求職者、在職者、学生を対象とし普及しつつあります。

次では、ジョブ・カードを活用した際の、メリットを紹介します。

ジョブ・カード作成のメリット

ジョブ・カードに関しては、厚生労働省が様式を公開しています(作成方法については、後ほど)。
ジョブ・カードを作成することによって、キャリア・プランニングでの活用や実務能力の証明はもちろんのこと、その他下記の効果が見込まれます。

・自分を理解できる
・職業経験を振り返ることができる
・免許、資格を整理できる
・学習歴、訓練歴を振り返ることができる
・仕事を理解できる

これまでの経験を振り返り、客観的に見つめ直すことは自己理解の第一歩です。
そして、その自己理解を深めるためには、職業経験の棚卸しも必要になっています。
ジョブ・カードの作成は、そういった点において、大変有効なツールであると思います。

また、職務経歴シートでは、単に担当していた職務だけではなく、「職務の中で学んだこと、得た知識や技能、役割、貢献したこと」が記入できるような様式となっていますので、中身の濃いものが作成でき、自信につながるでしょう。
免許や資格、学習歴についても一通り記入すれば、これまでに培ってきた職業スキルが整理され、自分の強み、改善していくポイントが明確になっているはずです。

さらに、一度作成してしまえばもし転職するとなった場合も、蓄積した情報から自分で選択・編集し、履歴書や職務経歴書も簡単に作成できます。

作成方法

ジョブ・カード作成支援WEBまたはソフトウェアを利用する方法、PDFを印刷し手書きで記入していく方法、Microsoft Excelで入力していく方法があります。
上記については、ジョブ・カード制度総合サイトにて詳しく載っています。
それぞれのメリットを比較し、自分に合った作成方法を見つけてみてください。

また、作成にあたり不明な点や相談がある場合、または仕事上の悩みや不安、転職、スキルアップについて、メールで相談できるサービスもあります。
これらはすべて無料で、キャリアコンサルタントの資格を持った専門家が対応してくれるそうです。

ジョブ・カードを強い味方に!

職業スキル開発を効果的にするために、在職者に対してこのカードを活用しキャリア・コンサルティングに生かしている企業もあります。
表面的なキャリアではなく、どのような背景で仕事を選んだのか、何を意識して仕事をしてきたかというところを明確にするのに、非常に使いやすいツールとのことです。
また、在職者が就業の過去実績を振り返り、今後どのようなキャリアを描いていきたいのかを明確にするひとつのツールとして導入している企業もあります。
企業側も活用を進めるジョブ・カード。
一度作成すれば、私たち「働く人」の強い味方となるでしょう。

さらに、作成後キャリア・コンサルティングを受ければ、自己理解や仕事理解がより深まります。
また、定期的に見直しや確認を行い、生涯にわたったキャリア形成に役立てましょう。
この制度に関して、厚生労働省が配信している動画もありますので、興味のある方は是非参考にしてみてください。

<参考>
・ 新ジョブ・カード制度推進基本計画(厚生労働省)
・ ジョブ・カード制度総合サイト(厚生労働省)

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一柳 朱里

一柳 朱里株式会社ドクタートラスト

投稿者プロフィール

大学ではスポーツ科学を専攻。水泳選手歴13年、その後スイミングのコーチ・インストラクターとして4年間、老若男女問わず指導に携わりました。スポーツクラブの会員のように健康意識の高い方だけでなく、働き盛りで忙しく、なかなか健康に意識を向けにくい方たちのサポートをしたいと思い、ドクタートラストに入社。「働く人を健康に」をテーマに、日々勉強です。
【保有資格】日本スポーツ協会公認スポーツリーダー

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