「残業禁止」で働き方はどう変わる?

hatarakikata

昨今、過重労働や過労死が話題となっており、1日6時間勤務残業禁止が世間から注目されています。

もしかすると、今後そういった働き方を選択する企業がますます増えていくのではないでしょうか。

働く者としては、「プライベートの時間が増える!」のは喜ばしいことですが、実はそこに思わぬ”落とし穴”があるかもしれません。

 仕事量は変わらない

残業禁止をしても変わらないものがあります。

それは”仕事量”です。

「業務時間が短縮しても、仕事量は変わらない」――つまるところ、仕事が時間内に終わらなくなってしまいます。

それでは、滞りなく仕事をするにはどうすればいいのでしょうか?

 残業禁止でこんな変化がーー

実際に1年間の残業禁止をしたある企業では、次の3つの変化があったそうです。

○無駄なことをしなくなる
決められた量の仕事をこなすには、「無駄な仕事を省く」もしくは「仕事の効率をあげる」ことが必要であるため、このような変化が起こったと考えられます。

今一度自らの仕事内容を見直し、「それは今やらなければいけない仕事なのか」「より効率のよい方法はないのか」を考えてみるとよいかもしれません。

ToDoリストでは足りない ~ 就業時間の賢いデザイン法

○トップダウンになる
各個人、時間あたりの業務量が増えているわけですから、”今やらなければいけない仕事”で手が一杯になってしまいます。

その結果、「採用されるかわからない提案をする余裕はない」という考えになり、社員から意見や提案が出にくくなる傾向にあるようです。

○ミーティングが減る
「参加者が考え、より良いものを生み出す」

これは職場環境の改善や会社としての成長のために非常に重要だと思います。

ただし、成果がでるまでにどれだけの時間を要するかは定かではありません。

そのため、イチから参加者で考えるのではなく、発議者から提案をして合意を得るという形をとることが多くなるようです。

 時短労働の意義を会社は説明すべき

あくまで一例ではありますが、残業を禁止すると、以上のような変化をもたらす可能性があるようです。

つまり、残業禁止といった体制が軌道に乗るまでは、会社にとっては、メリットもあればデメリットもあるといえるでしょう。

同様に、社員にとっても、当初は戸惑いも、ストレスもあるかもしれません。

しかし、時短労働が実現すれば、社員の仕事もプライバシーもこれまで以上に充実し、働きやすい職場となり、業績向上も期待できます。

会社側は社員の混乱を避けるためにも、会社として時短を目指す意義を、社員にきちんと説明する義務があると思います。

 

石沢 寛悟

石沢 寛悟株式会社ドクタートラスト 産業保健部 保健師

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